互助共助コミュニティ型資源回収ステーションの利用で高齢者の要介護リスクが約15%低下

　千葉大学予防医学センターの阿部紀之特任研究員、井手一茂特任助教、河口謙二郎特任助教、熊澤大輔プロジェクト研究員、近藤克則特任教授らの研究チームは、新たな介護予防の取り組みとして注目すべき、互助共助コミュニティ型資源回収ステーション（以下、コミュニティ拠点）^注１）の利用と、高齢者の要介護リスクとの関連を検証したところ、コミュニティ拠点利用者は非利用者に比べ、要支援・要介護リスクが約15%低い^{参考文献1)}ことが明らかになりました。さらに、外出機会・人との交流・地域活動への参加機会が増加していました。コミュニティ拠点は単なる資源回収ステーションではなく、「日常生活に根差した交流の場」としての役割を果たしていることを示した本研究は、今後地域包括ケアの推進と介護予防施策の充実に貢献することが期待されます。
　本研究成果は2025年10月15日（現地時間）に国際学術誌 PLOS ONE に掲載されました。

■用語解説
注１）互助共助コミュニティ型資源回収ステーション：アミタホールディングス株式会社が展開する資源ごみ回収拠点。日常的な「資源（ごみ）出し」という行動を起点に、「互助共助」と「資源循環」を同時に促進するコミュニティ拠点。

■論文情報
タイトル：Association between Community-Based Resource Collection Site Use and Functional Disability Risk Among Older Adults: A Quasi-experimental Study.
DOI：10.1371/journal.pone.0332327

■参考文献１
タイトル：Development of a risk assessment scale predicting incident functional disability among older people: Japan Gerontological Evaluation Study.
雑誌：Geriatrics & Gerontology International
DOI：10.1111/ggi.13503